◎事業収入、支出を考えた、省エネと節約をより進めていく。

◎職員の研修機会を設け、より高度な処遇を目指すとともに、介護に対する意思の高揚を図る。

◎使用者の身体機能に合わせた介護予防サービスを実施していく。